我が家は20年後に、6,000万円の家を現金一括で買うことを目標にしています。

住宅ローンを組まず、賃貸で暮らしながら資産を育てる。その到達点として置いた数字が6,000万円です。この記事は、その目標にどうやって届かせるつもりなのかを書いた計画表です。

先に結論

  • 我が家は20年後に6,000万円の家を現金一括で買うことを目標にしている
  • 年5%・毎月末積立なら必要額は年約67.6万円。原資にはまだ不足がある
  • この記事は毎年更新する計画表。届かなければ、計画のほうを見直す

きれいな計画ではありません。来年は保育料の負担が残るので、共同貯金を取り崩して凌ぐ予定です。そういう泥臭い部分も含めて書きます。

我が家が「20年後に現金一括」を目標にした経緯

まず、この計画が生まれた背景を短く書きます。

本気で買うつもりだった家を、価格が合わずに見送った

我が家は元モデルハウスを本気で検討し、値引き交渉まで進めました。ただ、価格が予算と合わず、そのまま降りています。

交渉の顛末は元モデルハウスの値引き交渉、結果はゼロだったに書きました。なぜ「買わない」を選んだのかという意思決定の物語は我が家が「20年後に一括購入」を目標にした理由にあります。

買わない20年を、資産を作る20年に置き換えた

買わないと決めただけでは、ただの先送りです。

我が家はそこに期限と金額を入れました。20年後に現金で買う。そのために必要な額を計算して、毎年進捗を確認する。この記事が、その設計図と進捗表にあたります。

目標額を6,000万円に置いた理由

では、なぜ6,000万円なのか。根拠から書きます。

いま検討していた価格帯は4,500〜4,800万円だった

我が家が実際に見ていた物件の価格帯は、4,500〜4,800万円ほどでした。

この価格帯なら、間取りも立地も納得できる。そういう感覚を、実際に内覧して確かめています。机上の希望ではなく、動いて確かめた数字です。

20年後の価格は、年1〜1.5%の上昇を見込んで5,500〜6,500万円と考えた

問題は、20年後も同じ価格とは限らないことです。

住宅価格が年1〜1.5%ずつ上がると仮定すると、20年後には5,500〜6,500万円ほどになる計算になります。もちろんこれは仮定で、実際にどうなるかは誰にも分かりません。

中央付近の6,000万円を、計画上の目標額にした

その幅の中央あたりを取って、計画上の目標額を6,000万円に置きました。

この6,000万円には、物件価格だけでなく諸費用や購入後の修繕余力も含めて考えています。そして毎年、この目標額自体も見直していく予定です。

ただし、物件本体・諸費用・修繕余力の金額配分はまだ未確定です。住宅価格の上昇から考えた幅に対して、6,000万円で付随費用まで収まることを確認できたわけではありません。今後は内訳も分けて見直します。

6,000万円までの設計図

ここからが計画の中身です。

いまの住宅資金は約1,400万円

現在、住宅資金として置いているのは約1,400万円です。NISAで保有しているS&P500の投信になります。

子どもの教育資金は別枠なので、この1,400万円はまるごと住宅に充てられるお金です。

年5%で20年運用すると約3,715万円になる計算

この1,400万円を年5%で20年運用したと仮定すると、約3,715万円になる計算です。

年7%で回るケースも考えられますが、それは上振れとして扱っています。**本線は5%**です。硬めに置いておかないと、計画が希望的観測になってしまうからです。

差額2,285万円を埋めるには、年約67.6万円(月約5.6万円)の積立が必要

6,000万円と3,715万円の差は、約2,285万円です。

この差を埋めるために必要な積立が、**年約67.6万円(月約5.6万円)**という計算になります。こちらも年5%で運用する想定です。

元の試算では、月利への換算方法と入金時点を明記していませんでした。ここでは再計算の条件として年5%を実効年率とし、月利を 1.05^(1/12) - 1(約0.4074%)へ換算します。現在の1,400万円を20年間運用し、これから240回、毎月末に同額を積み立てる仮定です。実際の入金日を示すものではなく、税金・手数料も別に差し引かない単純な試算です。

この条件で必要な積立額は月約56,317円、年換算で約675,808円です。以前の「年約67万円」とは約5,800円の差があり、今回の条件では67万円ちょうどにはなりません。年末にまとめて積み立てる別条件では年約69.1万円となるため、入金時点を混ぜないようにします。

ここで留保を3つ書いておきます。

  • 年5%は仮定であり、将来の運用成果を保証するものではありません
  • 住宅価格が年1〜1.5%上がるという前提も、あくまで仮定です
  • 届かなかった場合は、購入時期・価格・物件条件のほうを見直します
読者代表キャラ さぼこさぼこ

月5.6万円って、けっこう大きくない?本当に出せるの?

筆者サボテンサボテン

正直、今のままでは足りない。だからここからが本題で、原資をどう作るかを次に書くよ。

今年までと来年からで、お金の入れ方が変わる

ここは誤解されたくない部分です。今年の数字だけ見ると、実力以上に見えてしまうからです。

今年は特定口座からの植え替えで、NISA枠に年初一括360万円を入れられた

2026年、我が家はNISA枠に年初一括で360万円を投資できました。

ただしこれは、毎月の給料から捻出したお金ではありません。特定口座で運用していた資産を、NISA枠に移し替えたものです。いわば植え替えです。原資は主に、特定口座で持っていたVYM(米国高配当ETF)の売却分でした(特定口座のVYMを売って新NISAへ)。

なお、新NISA1年目・2年目(2024年・2025年)の原資は独身時代からの現金預金です。この3年間はいずれも、過去の蓄積を器に入れ直しただけでした。

これは資産を移し替えた一度きりの話で、毎年できることではない

この360万円は、一度きりです。

すでに持っていた資産を、より有利な器に移しただけなので、来年も同じことができるわけではありません。ここを「毎年360万円入れられる家計」と読まれると、計画の実態からずれてしまいます。

来年からは、月々のキャッシュフローからの積立になる

2027年からは、毎月の収支の中から積み立てることになります。

NISA枠には余りが出る見込みなので、そちらで積立を続ける予定です。つまり、ここからが本当の意味での積立フェーズになります。

月5.6万円の原資を、どう作るか

では、その月5.6万円をどう作るのか。現時点では、まだ確保できていません。ここからの話です。

来年は保育料の負担が残るので、夫婦の共同貯金から100万円を充てる

保育料の負担は、来年(2027年)いっぱいまで続きます。

その間は月々の収支に余裕が生まれません。そこで2027年は、夫婦の共同貯金から100万円を積立に充てる予定です。手持ちの現金を使って、積立の空白を埋める形になります。

なお現在は、特別費の満水線を埋めるために月5万円ほどを現金で積み立てています。この仕組みは特別費はいくら貯めればいい?に書きました。

通信費の見直しで、固定費を月5,000円下げる

もうひとつ、固定費側でも動きます。

通信費を見直すことで、月5,000円ほど下げられる見込みです。大きな額ではありませんが、一度下げれば毎月効き続けます。

再来年、保育料の無償化で月約4万円の余力が生まれる

そして再来年(2028年)です。

保育料が無償化されると、月約4万円の支出が減る見込みです(保育料は月4.5万円ですが、副食費など月約0.5万円は無償化のあとも残ります)。ここでようやく、月々の収支に大きな余力が生まれます。2026年は植え替え、2027年は共同貯金と固定費削減で凌ぎ、2028年から本格的に積み立てる。これが我が家の時系列です。

そして、この計画に賞与は織り込んでいない

最後に、あえて計算に入れていないものがあります。賞与です。

我が家の賞与の使い道は既に順番が決まっています。まず特別費の満水線300万円を埋めるまで優先的に入れる。生活防衛費には足さない。あふれた分は投資に回す、という順番です(ボーナスは貯金と投資どっち?|我が家は「順番」で決めています)。

つまり満水線が埋まった後の賞与は投資に向かいます。ただ、賞与は変動するものなので、計画の前提には置いていません。織り込んでいないぶん、上振れの余地として残っているという位置づけです。

年ごとの原資と、まだ埋まっていない額

今の見通しを表にします。「予定」は確保済みの実績とは分けています。

年・期間 必要額の目安 本文で確認できる原資 未確保額・確認する点
2026年時点 住宅資金1,400万円を今後20年の試算の出発点にする NISAへの360万円の入金は、主に既存資産の植え替え 360万円を1,400万円に追加して数えない。年内の今後の入金予定は未確定
2027年 年約67.6万円(毎月末積立の基準) 共同貯金から100万円を充てる予定 予定どおり住宅資金に充てられれば、この年の基準額は賄える。ただし継続収入ではなく、入金時期も未確定
2028年以降 年約67.6万円(月約5.6万円) 通信費削減の月0.5万円+保育料減の月約4万円。通年なら年約54万円 この2項目だけでは年約13.6万円、月約1.1万円が不足。両方の削減が実現し、全額を住宅資金に回せる場合の差額

2028年の実際の削減額は、無償化の開始月や通信費見直しの実施時期でも変わります。表の年54万円は12か月分の換算で、初年度の確定額ではありません。

特別費に積み立てている月5万円や、教育資金の積立は、ここでは住宅資金の原資に重ねて数えていません。賞与も前提に入れていないため、不足分を埋めた扱いにはしません。2027年の100万円も将来の収入ではなく、既存資産からの移動です。現在の1,400万円と別の資金であることを確認したうえで、実際の入金額・時期で計画を更新します。

子どもの教育費は、この計画と混ぜない

住宅資金の話をするうえで、はっきりさせておきたいことがあります。

教育資金は月2万円をオルカンで別枠積立している

子どもの教育資金は、住宅資金とは完全に分けています。

特定口座で、オルカンに月2万円を積み立てています。住宅の計画がうまくいかなかったとしても、ここには手を付けません。

子ども名義の口座にも、現金で月1万円

投資だけでなく、現金でも積み立てています。

子ども名義の口座に、月1万円です。相場の状況に関係なく確保しておきたいお金なので、あえて現金で置いています。

銘柄を分けているので、住宅資金・老後資金と混ざらない

分けている理由は、口座を分けるだけでは足りないと考えたからです。

住宅資金はS&P500、教育資金はオルカン。銘柄を分けておくことで、「どれがどの目的のお金か」が一目で分かります。混ざってしまうと、住宅の判断で教育費を取り崩す、といったことが起きかねません。

20年待つリスクと、届かなかったときの考え方

計画には都合の悪い面もあります。そこも書いておきます。

家賃は20年で2,000万円規模かかる

賃貸を続けるということは、家賃を払い続けるということです。

現在の水準(月8.4万円)が続いた場合、20年で2,000万円規模になります。家賃は変動しますし、更新や住み替えもあり得るので正確な額は読めませんが、規模としてはこのくらいのお金が出ていきます。この賃貸と購入の比較は賃貸と購入、30年でいくら違う?|金利1.5%・修繕込みで組み直した我が家の試算にまとめました。

買いたい時期に暴落が重なる可能性がある

もうひとつのリスクが、出口のタイミングです。

20年後に買おうとしたその時期に、相場が大きく下がっている可能性があります。運用に頼る計画である以上、これは避けられない前提です。だから購入時期も「20年後ちょうど」ではなく、幅を持たせて考えています。

届かなければ、購入時期・価格・物件条件を見直す

そして、届かなかった場合の考え方です。

我が家は、目標額に届かなければ計画のほうを見直します。購入時期を後ろにずらす、価格帯を下げる、物件の条件を絞る。無理に届かせようとして、生活や教育費を削ることはしません。この計画は、暮らしを守るためのものだからです。

進捗の記録(2026年時点)

最後に、進捗表です。この表に、毎年1行ずつ追加していきます。

住宅資金 目標額 その年の動き
2026 約1,400万円 6,000万円 特定口座から植え替え、NISA枠に360万円

うまくいった年も、そうでない年も、そのまま記録していくつもりです。計画を宣言だけで終わらせないための、自分への仕掛けでもあります。

20年は長い道のりです。その途中経過を、この1ページで追えるようにしておきます。

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