マイホームを検討し始めて最初に悩んだのが「予算をいくらにするか」でした。
住宅ローンを調べると「年収の5〜7倍が目安」なんて書いてあるけれど、老後資金や教育費のことを考えると、そんなに借りていいのか不安で。
しかも正直に言うと、最初から4,500万円を想定していたわけではありません。できれば3,500〜4,000万円に抑えたいというのが本音でした。
今回は我が家が4,500万円という予算に落ち着くまでの考え方を、数字とともに正直にお伝えします。
住宅予算はどう決める？「年収の何倍」より大切な考え方
よく言われる「年収の5〜7倍」という目安。世帯年収800万円の我が家に当てはめると、4,000〜5,600万円という幅になります。
でもこの計算には老後資金・教育費・生活費が含まれていません。
住宅ローンを組んだあとも、毎月NISAやiDeCoに積み立てられるか、教育費を確保できるか。この視点で逆算しないと、家を買った後に「お金が足りない」という状態になりかねません。
我が家が使った考え方はシンプルです。
「買える金額」ではなく「無理なく返せる金額」で決める。
なぜ4,500万円なのか？本当は予算を抑えたかった話
正直に言うと、最初の希望は3,500〜4,000万円でした。
ところが実際に物件を探し始めると、現実は厳しかった。
地価の上昇に加え、建材・人件費の高騰が直撃していて、以前なら3,500万円台で手が届いたはずのエリア・広さの物件が、今は4,500万円前後が相場になっていました。
「予算を下げるか、エリアや広さを妥協するか」——何度も夫婦で話し合いましたが、子育て環境や通勤を考えるとエリアは譲れない。結果として、無理なく返済できる上限ラインとして4,500万円という数字に落ち着きました。
予算を決めたというより、市場に合わせた結果がこの金額だったというのが正直なところです。
我が家が予算決めで使った「3つの数字」
予算を決める際に、以下の3つが同時に成立するかどうかを確認しました。
① 月々の住宅ローン返済額
4,500万円・35年・変動金利で試算すると月々約11〜12万円。これが家計を圧迫しないかを確認。
② 教育費の積立
娘の大学進学までに必要な教育費を逆算。月々いくら積み立てれば間に合うかを計算。
③ 老後のNISA・iDeCo積立
住宅ローン返済中もNISAとiDeCoを継続できるかを確認。投資額を減らさないことが条件でした。
この3つが同時に成立する上限が、我が家では4,500万円でした。
老後・教育費・住宅ローン、3つを同時に成立させる逆算の方法
具体的な逆算の手順はこうです。
ステップ1：手取り月収を把握する
共働きの手取り合計から、毎月使える金額の上限を把握します。
ステップ2：生活費・固定費を引く
食費・光熱費・保険・車など、住宅ローン以外の固定費を引いた残りが「住宅ローン＋貯蓄・投資」に使える金額です。
ステップ3：貯蓄・投資の必要額を確保する
教育費・老後資金のために毎月必要な積立額を先に確保します。
ステップ4：残りが住宅ローンの返済上限
ステップ3で残った金額が、無理なく返済できる住宅ローンの月額上限です。この金額から借入総額を逆算します。
まとめ｜予算は「買える金額」ではなく「無理なく返せる金額」で決める
住宅予算を決めることは、これからの家計設計を決めることでもありました。
地価・建材費の高騰で希望より高い予算になりましたが、逆算して「返せる金額」を確認したうえでの決断なので後悔はありません。
住宅ローンを組んだあとも、NISAや教育費の積立を続けられるかどうか。その視点で逆算すると、自然と予算の上限が見えてきます。
次の記事では、この予算内で実際にどんな家を探したか、中古リノベの現実をお伝えします。
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